「評価制度」は、貢献度に見合う処遇（賃金や賞与等）を行うためだけのものではありません。「評価制度」の本来の目的は、会社が社員に対して求める役割や能力等を明示することで人材育成を行うためです。特に中小企業の発展には、部門や部署をマネジメントできる人材や部下を育成できる人材が不可欠です。そのために、まずは「評価制度」の前提として、「わが社は何のために存在するのか」というビジョンがなくてはなりません。その上で、「評価制度」を活用することにより社員の強み・弱みを把握して適材適所による人材育成を行ったり、人事評価に基づいて定期的な面談を行うことで、組織内のコミュニケーションを充実させることができます。社員が「この会社にいると成長できる。業務を通じて世の中に貢献できる」と実感できれば、社員の定着が進み、健全な組織風土の形成につなげることができます。